解約をして損をする保険の代表例といえば、養老保険などの貯蓄性の高い保険でしょう。

特に、貯蓄代わりにと始めた養老保険を保険料の支払いがキツいからなどの理由で途中解約してしまうと大幅な損をしてしまう可能性があります。

理由としては、解約控除があるためです。

解約控除というのは、保険料の積み立てから一定の割合で保険会社の利益分が差し引かれていくことです。

解約控除が存在する理由は、養老保険は貯蓄性が高く、死亡保障もついていますので、保険会社が収益を上げにくい仕組みになっているためです。

つまり、養老保険を契約した人にさっさと解約されてしまうと、保険会社が損をしてしまうので、それを防ぐ為に解約控除があるのです。

一般的には、契約した直後が最も解約控除の額が大きく、徐々にその額が小さくなるように設計されています。

満期年数の半分程度支払えば、解約控除はゼロに近づき、解約返戻金もほとんど元本が戻ってくるようになっています。

ですので、満期20年型の養老保険などに加入している場合には、契約から10年以内に解約してしまうと解約控除の額が大きく、解約返戻金も大幅に元本割れをしてしまって損をしてしまうのです。

どうしても家計が苦しくて保険料の支払いがキツい、少しでも解約返戻金を得てローンの支払いにしたいなどという場合を除けば、養老保険などは最低でも満期年数の半分程度までは支払ったほうが、結果として得をすることになります。

もちろん、満期が近づけば近づくほど解約返戻金は増えていきますので、早まった解約はせずに、払う保険料の総額と受け取れる解約返戻金とを考慮して解約を決めるようにしましょう。